地下室のニュースタンダード
【 料金目安 】


鉄筋コンクリート住宅は
想像していた程に「高くない」

「鉄筋コンクリート住宅は高い!」と初めからあきらめていませんか。確かに、従来は地下室のない鉄筋コンクリート住宅でも、坪当り150万円(税別)ぐらいするのが相場でした。さらに、内断熱でなく外断熱の建物にすると、2〜3割費用アップになるとも言われてきました。株式会社地下室なら、地下室付きでしかも外断熱で、坪当り100万円未満のリーズナブルなコストで建築できるようになりました(延床面積40坪程度以上の場合)。

外断熱RC住宅は、間仕切りの位置や内装の仕様・グレードを木造や鉄骨造の建物に比べ比較的自由に選択できます。設備機器の交換・改修も比較的容易にできるよう工夫しています。設備機器の一般的寿命は10年程度で交換が必要です。そのため、当初は建物本体の構造と機能にお金を掛けて、将来はライフスタイルの変化に合わせて、設備機器の交換や内部を改修し充実させていくと云うやりかたがおすすめです。

トータルコストで考えると、鉄筋コンクリート住宅は高くない

住宅のトータルコスト試算比較

地下室付き2階建て外断熱鉄筋コンクリート住宅(施工床面積50坪;以下単に「地下付RC住宅」と記す)と地下無し3階建ての一般的内断熱木造住宅(施工床面積50坪;以下単に「木造3階住宅」と記す)について、建築時当初の建築費に、40年後までの維持費・メンテナンス費・リフォーム費等を加えたトータルコストのグラフを描いてみました。

トータルコスト試算比較によると、建築時のイニシャルコストは、木造3階住宅より地下付RC住宅の方がおよそ900万円高いけれど、累積のトータルコストは築23年目にはほぼ同額となり、築40年目には、木造3階住宅のほうがおよそ950万円高くなります。実際的には、木造3階住宅は構造部の老朽化が進み、建て替えを考えなければならない可能性が高くなります。その場合には、木造3階住宅にはさらにコストが掛かり、子孫の代にコスト負担を強いることになってしまいます。

  • 注1)建築時の建築費には、建物本体の建築工事費の他、測量・調査費、設計費、確認申請費、瑕疵担保保険料を見込みました。消費税は、以下のいずれの項目についても除外しました。

  • 注2)毎年の維持費には、光熱費(ガス料金含む)、火災保険料、地震保険料を見込みました。試算では地下付RC住宅に対し、光熱費は約1.8倍、木造3階住宅の火災保険料は約1.8倍、地震保険料は約1.5倍としています(地域差あり)。

  • 注3)建物の主に外装に関わるメンテナンスは、10年毎に建物構造に相応に掛かるものと見込みました。ただし、地下室付きRC住宅のメンテナンス費用は、高耐久の被覆材と外断熱材で躯体が保護されているので築10年では全面的なメンテナンスの必要はほとんどなく、その後も木造3階住宅の半分程度と考えられます。

  • 注4)築25年目には、家族構成やライフスタイルに変化があり、主に内装に関わる中規模のリフォーム工事を行うものと見込みました。外断熱かつRC住宅の大きなメリットとして、構造上必要な間仕切り壁が少なく、内装が簡素なため建物のリフォームの自由度が高く、費用も比較的少額で済む点が上げられます。

  • 注5)以上の試算結果は、様々な要因によって変化するため、実際の状況を保証するものではありません。

地下室付き外断熱鉄筋コンクリート住宅で、
「100年以上使える住宅」を目指しています

減価償却資産の耐用年数は、木造モルタル造住宅で20年、木造又は合成樹脂造住宅では22年、鉄骨鉄筋又は鉄筋コンクリート住宅では47年と法律で定められています。すなわち木造系住宅では、新築してから20年か22年経ってしまうと、建物自体の法律上の資産価値はゼロになってしまうと云うことです。

しかし近年は、人々がより長く使える住宅を望むようになり、技術革新も進み、最近の木造住宅も相当に耐久性が高くなり寿命も倍近くにはなっていると考えられます。とはいっても、木造には限界があります。

一方、鉄筋コンクリート住宅は、昔から耐用年数が47年と法律で定められているように元来寿命が長く、地震・台風・火災・竜巻等の災害にも強いため、最新技術で建築した構造躯体はその倍の100年は使い続けられると考えています。家族構成やライフスタイルの変化に合わせて容易にリフォーム出来るのも、外断熱鉄筋コンクリート住宅の大きなメリットです。ひ孫の代まで使い続けられる住宅をつくりませんか。


広い地下室ほど
「割安になる」という事実

地下室の建築には、山留め杭打ち機械・大型掘削機・コンクリート圧送ポンプ車・クレーン車など、地上階だけの住宅建築では使用しない重機車両を使用します。それらの費用は工事費の中でかなりの割合を占めることになります。また、それらの重機車両、大量の残土と生コン、鉄筋、山留め杭用のH形鋼、仮設支保工用鋼製パイプやサポート、型枠材料など重量物の搬出入に少なからぬ運搬費がかかります。

これらの費用は、地下室の規模にあまり関係なく、ほぼ一定となります。そのため、地下室の規模が小さいと、総工事費用に占めるこれらのあまり変動しない費用の割合が高くなり、【総工事費÷地下室坪数=地下室坪単価】は一定額になりません。

特に地下室の規模が9坪以下で小さい場合には、掘削、防水、鉄筋組立て、型枠支保工組立て、コンクリート打設などの作業のコストパフォーマンスが非常に悪くなり、坪単価がとても割高になってしまいます。逆に、地下室の規模を15坪程度以上に広く造ると、坪単価の変化が小さくなり、比較的割安に地下室を造ることができます。

地下室床(壁芯)の坪数と建築コストの関係

このグラフを見ると、狭い地下室がいかに割高となるか一目瞭然です。

(4tダンプが使用可能な場合で内装下地まで)地下室の建築費はその規模に応じて、50万/坪(40坪)から150万/坪(4坪)まで変動します。いかに「坪当りいくら」の考え方が当てはまらないかお判りいただけると思います。そのため、「小さくていいから地下室が欲しい」と考えたときが、もっとも割高になるのです。

地下室は上屋建物よりむしろ居住性が良いと考えて、地階と地上階をトータルで部屋割り計画し、地上1階床面積と同じか、より広い地下室を計画することが、もっともコストパフォーマンスの良い建築計画になるのです。


地下室建築コストの考え方

地下室の建築コストを考えるとき、上屋建物と同じような「坪当りいくら」の考え方は適用できません。そうは云っても、と言う方のために、以下のような仮定条件の場合、12坪程度の地下室について無理やり試算すると、内装下地までで「坪当たり80万円台」とすることができます。
階段や窓、壁仕上げ、照明、空調などの内装・設備工事には、一般的に坪当り10万〜15万円程の費用が別途必要になりますので、仕上げまで考えると、「坪当り90万円~95万円程」となります。

  • 仮定条件

    平成6年建築基準法の一部改正に基づく「住宅地下室容積率不算入制度」の適用が受けられる地下室

  • 仮定条件

    関東ローム層で、地下水位が掘削深さ(3.2m)より深い地盤

  • 仮定条件

    地盤面からの地下室天端突出高が0.1m程

  • 仮定条件

    深さ3.3m程の山留め掘削が必要(地下室外壁面が敷地境界線より0.5m以上はなれている)

  • 仮定条件

    12坪程度以上の面積を有する地下室(有効天井高2.3m)

  • 仮定条件

    地下室の平面形状がシンプルな長方形である

地下室建築コストが上屋建築コストと大きく異なる点は、その規模や地盤、敷地、道路付け、地下室の形状や深さなどの条件によりコストが大きく変動することです。

建築費が割安になるケース

  • 地下室の有効天井高を2.3mより低くしたり、地下室天端の地盤突出高を0.1mより高くして、削掘深さが仮定条件より浅い場合
  • 現場付近に残土を割安で処分できる場合
  • 現場付近に道路幅が広くて、残土排出や生コン搬入に10tダンプが使用可能な場合(4tダンプを基準として約1割ダウン)
    残土を割安で処分できる場合
  • 地下室の平面形状いっぱいに上屋1階を計画し、上屋基礎工事を不要とする場合

建築費が割高になるケース

  • 地下室の平面形状がシンプルでなく凹凸がある場合
  • より深い掘削を必要とする場合
  • 道路幅が狭く残土搬出や生コン搬入に2tダンプしか使用できない場合(4tダンプを基準として約1.5割アップ)
  • 建物を支える地盤が軟弱である場合(杭基礎や地盤改良が必要)
  • 地盤面下6mより浅いところに硬い岩層や砂礫層がある場合(山留杭を施工するのに大型重機が必要)
  • 地下水位が掘削深さ(3.3m)より浅い場合
  • 上記「仮定条件」より不利な場合

※いずれにしても、物件毎に見積りをする必要があります。


建築コストの概算グラフ

まずは、作りたい地下室の平面図をメモ用紙に描いてみてください。壁の厚さは25cmです。壁芯辺長をm単位で拾って、その壁芯床面積A(㎡)を計算してください。ドライエリアがある場合には、それも床面積にカウントします。平方メートル(m2)を坪単位に換算するには、その面積に0.3025を掛け合わせることにより簡単にできます(例:40㎡×0.3025=12.1坪)。

次に、幹線道路から敷地までの道路の幅や敷地と道路とが接する幅などを考えて、何トンのダンプ車両が使用可能かを想定します。何トンのダンプ車両が通行できるかは、通行規制や曲がり角の問題もあり専門家でもなかなか判断が付かない場合もありますが、概ね道路幅が3m未満であれば2tダンプ車を、6m未満であれば4tダンプ車を、それ以上であれば10tダンプ車を想定してみてください。

次のグラフから、想定したダンプ車の線をたどって、総床面積に対する総建築コストを読み取ります。

地下室床(壁芯)坪数と建築コストの試算グラフ

この表は、関東ローム層の地盤で、地下水位も深い位置にある地盤条件のときに、長方形に近いシンプルな平面形状の地下室(天井スラブ付、有効天井高2300mm)の建築コストを示したものです。

尚、平面形状・掘削深さ・躯体内高・内装・設備・仕上げ工事のグレード等により大きく変動しますので、目安程度にお考えください。

別途工事 参考金額

ドライエリア自動排水設備(自社開発)

  • 通常は2台交互運転。1台で排水能力不足の場合は、警報を鳴らし他方が作動して、ドライエリアの外へ排水します
  • 水中ポンプ2台、フロートスイッチ2ヶ、制御盤、警報ブザー、防雨型ジョイントボックス、配管、結線を含みます
  • 漏電時及びポンプ故障時は、警報を鳴らし他方の正常ポンプのみで運転します
  • 停電時には、内臓バッテリーにより警報を鳴らし、停電を知らせます
  • 配管はドライエリア上部まで施工。排水桝までの配管は別途工事
    電気は機器取付及び結線まで施工。
    一次側(室内及びドライエリアへ)の配線は別途工事となります
料金:
45万円前後

除湿水自動圧送システム設備(自社開発)

  • ドライエリア等の無い地下室の場合、除湿機に溜まった水を自動的に屋外へ排出させます
  • 水中ポンプ1台、フロートスイッチ1ヶ、制御盤、警報ブザー、プールボックス(排水ピット)、配管、結線を含みます
  • 吐出側配管は別途工事。電気は機器取付及び結線まで施工。一次側(室内)の配線は別途工事となります
料金:
40万円前後

除湿機

  • 各部屋1台必要。部屋の大きさによって機種が変わります
  • ドライエリア排水ピット又は、除湿水自動圧送システム設備のプールボックスまでの配管を含みます
料金:
4万円前後

RC用アルミサッシ

  • リクシル、三協アルミ他
  • ペアガラス
料金:
39万円前後~

地盤調査費

  • 深さ10m程度のボーリング調査 1カ所の場合
料金:
30万~35万円前後

地下室のみの構造設計・ユニット設計費

  • 地下室部分の構造計算・確認申請図、及び躯体施工図作成を含みます
料金:
40万~47万円前後

さらにコストダウンを実現したいなら

  • 平面形状をできるだけ凹凸のないシンプルな長方形にする

    ドライエリアの壁も構造壁として設計するので、ドライエリア部も含めた全体の平面形状について計画して下さい。

  • 平面形状を上屋の外壁形状とできるだけ一致させる

    地下室スラブが上屋基礎スラブを兼ねることができ、経済的になります。一般的に上屋の基礎として、天井スラブ上に布基礎状の立ち上がりを計画します。その場合は幅を150mm程度にし、床下配管や床下点検のことを考えて、立ち上がり高さを350~400mmとしています。
    布基礎状の立ち上がりをなくし、地下室天井スラブに直接土台(木材)を載せて固定するように計画すると、さらに経済的になります。ただしこの場合には、床下配管や点検には別の配慮が必要になります。

  • 地下室躯体天端は、計画地盤面より50mm以上突出させる

    躯体天端すなわち天井スラブ天端が計画地表面より低いと、降雨時に建物周囲の雨水が集中して浸入する恐れが高くなるため、天井スラブ上面の防水が必要になり、コストアップになるばかりか、配管設備などにさまざまの制限が生じます。

  • 高さ制限の許す限り、地下室躯体天端を地盤面より高くする

    残土処分費が高い都市部では、掘削深さを浅くして掘削および残土処分量を減らすことがコストダウンのために効果的です。ただし、地下室の仕上がり天井の高さが、地盤面より1.0mを超えてしまうと、地下室の容積率不算入制度が適用できなくなりますのでご注意ください。

  • できるだけ15坪以上で計画する

    15坪以上(壁芯面積:ドライエリア含む)の地下室面積で計画すると、建設作業が効率的でロスが少なくなり、比較的割安なコストとなります。

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